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環境条件のメガトレンドの歴史的な変化の下で、これまでの賃金や雇用の制度には大きな矛盾がでてきており、これらの制度やしくみには全面的な見直しが必要になってきている。賃金については、伝統的な年功的賃金管理の根幹になっていた定期昇給制度や年功的賃金体系あるいは賃金プロファイル問題、そしてこれまでの横ならび型の春闘に象徴される賃金決定機構などの矛盾とそれらの改革の方向を検討する必要がある。まず、定期昇給制度の問題から考えることにしよう。定期昇給制度は日本の賃金制度の大きな特徴であり、年功的な賃金の根幹ともいうべきものである。これまでの順調な経済成長の過程では、そしてまた若年層が豊富に存在したいわゆるピラミッド型の人口構造の下では、この制度が労働者にとっても企業にとってもきわめて合理的に機能し、すぐれたメリットがあった。ところが、経済成長ペースの長期的な鈍化、そして労働力人口の高齢化すなわち若年労働力人口の供給の相対的縮小というメガトレンドの変化は、こうした好循環が機能する条件を根底から崩壊させてしまった。